最近、あまり見かけなくなったといわれて久しい公衆電話。デビューは1900年（明治33年）9月11日で、東京の上野駅と新橋駅に設置されました。日本で電話サービスが誕生して10年後のことです。家庭用の電話は、今の金額に換算して月額15万円という電話料金だったそうで、一般家庭には高嶺の花でした。誰もが使える公衆電話の登場で、電話の存在が身近になったことは想像に難くありません。
携帯電話の普及とともにその数が減少している一方で、東日本大震災や台風などの災害時、電話の前に列ができたのも記憶に新しいところです。公衆電話は、災害の際の通信制限や停電などで連絡手段が断たれた時も「災害時優先電話」としてつながりやすい仕組みになっているのです。また、避難所等で無料で使える「災害時用公衆電話」も、東日本大震災をきっかけに台数が7倍に増加しています。
このように災害や緊急時に欠かせない公衆電話ですが、NTT東日本による調査で、小学生の約85％が公衆電話を使ったことがない、知らないということが判明しました。そこで、小学校で公衆電話の使い方教室を実施するなど啓発活動も行われています。公衆電話の位置は検索すればわかるので、塾の行き帰りや、お子さんの活動範囲にある電話の場所を親子で一緒に確認し、使い方を教えるのもいいですね。
携帯電話が普及した現代も、いざという時にはお世話になるかもしれない公衆電話。その役割も機能も、しっかり次の世代につないでいくことが大切です。
※参考：
NTT技術史料館 http://www.hct.ecl.ntt.co.jp/
東日本電信電話株式会社 https://www.ntt-east.co.jp/
KDDI株式会社 https://www.kddi.com/
講談社ブルーバックス https://gendai.ismedia.jp/bluebacks
株式会社教育新聞社 https://www.kyobun.co.jp/
FNNプライムオンライン https://www.fnn.jp/
冬は暖かさを運んでくれる西日ですが、暑い時の西日は悩みの種という方も多いのではないでしょうか。9月の東京の日の入り時刻は午後5時半から6時ぐらいと日照時間が長く、西向きの部屋の温度は午後からぐんぐん上昇します。
日差しは、朝は東から、日中は南から差し込みます。夕方に西から差し込む日差しだけが強いわけではありません。にもかかわらず西日が暑く感じられるのはなぜなのでしょう。
それは、太陽の熱で建物や地面、空気があたためられているからです。そこに日差しが照り付けることで、室温が上がってしまうというわけです。
西日による暑さ対策は、窓を中心に考えましょう。シーズンが終わった時のことも考え、取り外しが簡単なものを選ぶのがポイントです。西日対策は部屋の外から行う方が効果が高いので、すだれやよしず、日よけシェードがおすすめです。カーテンは室温の上昇を抑えてくれるので、レースの遮光カーテンなどを常に閉めておくようにしましょう。エアコンの室外機が西側に設置されているお宅では、室外機に日陰をつくるだけでエアコンの効きが良くなり、省エネにもつながります。
西日のお悩みは暑さだけではありません。実は紫外線によって家具や衣類、フローリングの床や畳、建具などさまざまなものが日焼けし、色があせたり黄ばんだりします。
その変化も家の歴史として受け入れるのも悪くはありませんが、気になるようなら窓際に家具を置かないようにしたり、UVカットのカーテンや窓用フィルムを検討してみてください。
西日はこの時期こそ厄介者ですが、冬はお部屋を暖めてくれます。季節に応じて上手に付き合っていきたいものですね。
※参考：
国立天文台 https://www.nao.ac.jp/
フマキラー株式会社 https://www.fumakilla.co.jp/
ライフルホームズ https://www.homes.co.jp/
不動産・住宅サイトSUUMO（スーモ） https://suumo.jp/
株式会社リホーム https://www.rehome-japan.com/
ダイキン工業株式会社 https://www.daikin.co.jp/
株式会社リブワークス https://livwrx.co.jp/
9月1日の防災の日を含む1週間は、防災について考える良い機会です。
災害等でライフラインが損壊した際、比較的復旧が早いといわれるのが電力です。しかし2018年9月の北海道・胆振東部地震では、北海道全域の一斉停電、いわゆる「ブラックアウト」が発生し、完全復興まで約1か月を要しました。
停電は、台風や水害、地震、大雪など自然災害だけでなく、システムの面からも発生する危険性があるといわれています。実際、2018年1月には大寒波による電力需要が高まった首都圏で発電所トラブルが発生し、需給がひっ迫。供給予備率が1％と、あわや停電という危機に直面しています。電気を大量に使う大都市はブラックアウトが起こりやすいといわれており、企業活動だけでなく医療や銀行ATM、買い物、交通機関など私たちの暮らしを直撃、まさに命にかかわるといっても過言ではありません。
私たちも普段の備えとして、食料の備蓄や防災用品などを用意するのはもちろんですが、夜中の地震に遭遇した時は手元の懐中電灯などを使い、家じゅうの照明をつけたりテレビをつけるのを控えるなど、電力の負荷を減らす行動を心掛けましょう。また停電時にスマホから情報を取得するために、モバイルバッテリーも準備しておきたいものです。とはいえ、北海道のブラックアウトでは規模と期間が長かったことで、携帯電話会社の基地局の非常用電源が落ち、たとえスマホ電池が十分だったとしても、肝心の情報が基地局から送られてこないという状況になりました。また、自宅等の車庫の電動シャッターが開かず、車を出すことができなかったという事案も発生しています。
停電すると、家庭内では電化製品だけでなくガスや暖房器具も使えなくなることが考えられます。また救助や対策にあたる市町村も、ブラックアウトへの十分な備えがあるとは限りません。大規模な停電はいつでも起こり得るということを頭に置いて、個人でできることを少しでも備えておきたいものです。
※参考：
総務省統計局 https://www.stat.go.jp/
エネ百科 https://www.ene100.jp/
NHKオンライン https://www.nhk.or.jp/
本田技研工業株式会社 https://www.honda.co.jp/
自治体通信オンライン https://www.jt-tsushin.jp/
朝日新聞デジタル https://www.asahi.com/
